国民の税金で云々とHP代表國母選手を指導したJOC(日本オリンピック協会)ですが、トリノ五輪とおなじく、バンクーバー五輪へ向かった日本選手団205人の中で、94人(男子49、女子45)と役員111人と役員の数が多いそうです。
日本選手団 またも、役員数が選手の数を上回る: オリンピックプラス the road to Vancouver
JOC(日本オリンピック委員会)は、バンクーバー五輪代表としてボブスレー女子の桧野真奈美と浅津このみを追加発表し、役員を含めた日本選手団は 205人となった。
その内訳は選手は94人(男子49、女子45)と役員111人で、前回トリノ五輪に続いて役員数が選手数を上回った。

1928年のサンモリッツ大会から日本が冬季五輪に参加するようになり、自国開催だった長野大会までは、当然のごとく選手数が役員の数を上回っていた。
ところが、ソルトレークシティで役員109人・選手109人と同数になり、前回トリノで役員127名、選手113と役員が選手を上回る事態となり、今回のバンクーバーでも役員が選手を上回った。

JOC(日本オリンピック委員会)は、バンクーバー五輪代表としてボブスレー女子の桧野真奈美と浅津このみを追加発表し、役員を含めた日本選手団は 205人となった。
その内訳は選手は94人(男子49、女子45)と役員111人で、前回トリノ五輪に続いて役員数が選手数を上回った。

1928年のサンモリッツ大会から日本が冬季五輪に参加するようになり、自国開催だった長野大会までは、当然のごとく選手数が役員の数を上回っていた。
ところが、ソルトレークシティで役員109人・選手109人と同数になり、前回トリノで役員127名、選手113と役員が選手を上回る事態となり、今回のバンクーバーでも役員が選手を上回った。
選手1人に対して1人のコーチが付いているわけではないので、結構な数のJOCの方々がバンクーバーへ言ってると思うのですが、こういった無駄遣いのように見えるお金をもっと選手、コーチ育成に渡すべきではないでしょうか?私は選手育成のための税金使用なら認めますが、こういった使い方をする組織であれば、事業仕分けで仕分けられても当然だ思います。官僚的組織による中抜きを防止するために、個人的には有力な選手には直接国から強化資金など手当を出したら良いと思います。
米経済誌フォーブス(電子版)が、バンクーバー冬季五輪に出場する選手の昨年の収入ランキング十傑を発表との記事

日本は野球、サッカー選手以外のスポーツ選手、芸術家には食べていくには苦しい国ですね。。。ショーン・ホワイトは別格(彼は小さい頃から、スノーボード、スケートボードのトップスターです)としてもせめてオリンピックに出場できる選手には年収1000万以上を稼げるような国になって欲しいと思います。もしくはベーシック・インカム制度を導入して、スポーツ、芸術に打ち込める環境をつくってもよいのかもしれません。

ベーシック・インカムとはなんぞや?と思った方は下記の書籍、記事がおすすめです。


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